日本経済を復活させるために必須な英会話力
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- 23 時間前
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こんにちは。
９月に入り、ようやく暑さも和らぎ始めましたね。ここ数日は雨のおかげで
少し過ごしやすくなり、季節の移ろいを感じます。
さて、日本はバブル崩壊後「失われた30年」と言われ、世界の中での
存在感が急速に低下しています。
その背景には賃金の伸び悩みや生産性の停滞など様々な要因がありますが、
DCECは英会話スクールとして、ひとつ大きな課題に注目しています。
それは――「英語でビジネスができる日本人がまだまだ少ない」ということです。
世界と渡り合い、日本経済を復活させるためには、英会話力は
もはや避けて通れないスキルだと考えています。
そこで本日から3回にわたり、
「日本経済の復活に英会話力は必須か？」
というテーマで、皆さまと一緒に考えていきたいと思います。
第1回：高度成長から停滞へ～グローバル化に取り残された日本
かつての日本は、世界が驚く経済大国でした。
1960年代から80年代の高度経済成長期には、自動車や家電を武器に
「Japan as Number One」と呼ばれ、GDPはアメリカに次ぐ
世界2位まで成長しました。
しかし、バブル崩壊後の1990年代以降、日本経済は停滞します。
2025年現在、一人当たりGDPはシンガポール、台湾、韓国に大きく
後れを取り、世界38位に低迷しています。
この低迷の原因は何でしょうか？
原因はいくつか考えられます。
少子高齢化、労働生産性の低下、イノベーションの停滞、経済政策の
硬直化などが挙げられます。
しかし、今回は特に「グローバル化への対応の遅れ」に注目します。
1990年代半ば、インターネットの普及で世界は一気に「つながった」
社会になりました。情報、技術、資本が国境を越えて瞬時に動き、
ビジネスはグローバルな競争の場へと変わりました。
この変化の中心にあったのは、英語です。インターネット上の
情報の90％以上は英語で発信され、ビジネスや科学技術の共通言語
として英語が不可欠になりました。
例えば、シリコンバレーのスタートアップやロンドンの金融機関では、
英語でのコミュニケーションが当たり前です。
しかし、日本はこの流れに乗り遅れました。
多くの企業は国内市場に依存し、英語での情報発信や交渉を軽視
してきました。
その結果、グローバルなイノベーション競争で後れを取り、
海外からの投資や人材交流も限定的になりました。
例えば、韓国やシンガポールはどうでしょうか。これらの国は
早くから英語教育に力を入れ、若者がグローバル企業で活躍できる
基盤を築きました。
韓国では、TOEICのスコアが就職の鍵となり、企業が英語を
公用語化する動きもあります。
一方、日本の英語教育は「受験英語」に偏り、会話力やビジネス
での実用性が不足しています。文部科学省の調査（2020年）によると、
高校生の英語スピーキング能力はアジアでも下位です。
英語力の不足は、経済に直接影響します。グローバル企業との
協業や海外進出の機会を逃し、技術やビジネスのトレンドから
取り残されます。
日本経済が再び輝くには、英語をツールとして使いこなす力が
欠かせません。次回は、英語力不足が具体的にどのような機会損失を
生むのか、詳しくお話しします。
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